新型コロナ感染拡大による寺院活動への影響調査アンケートが昨年度、山口教区全寺院対象に実施された。その結果からもこの数年、寺院を取り巻く状況が大きく変化したことを感じる。法事や葬儀の形態変化、また法座・寺院行事の開催についても不安を感じる寺院経営者は多く、全寺院の七～八割が不安を感じている。また、浄土真宗寺院の継続に関してもそうであり、寺院合併や解散も多く、実例を多く聞くようになった。
しかし、ふと浄土真宗寺院成立の歴史を振り返り、親鸞以降の教線拡大から見れば、このようなことは度々存在し、我々の先達は、時代の先を読みながら、時代の要請に立ち向かったからこそ、800年の歴史が存在しているのではないか。慌てず、各人が知恵を絞り、親鸞の思想を次世代に伝える努力を続けていくことが肝要ではないかと思えるのである。光林寺では、兼業しか寺院継続は考えられないが、可能な限り、ご門徒さんとのコミニケーションを第一に考え、また、イエ社会が崩壊したとはいえ、次世代の方々に対して、色々なアプローチを試みている。その結果として、コロナ波のなか、堂内のエアコンの導入、合同墓の設置、堂内納骨堂の建設に踏み切った。それに伴い、堂内のLED照明化や境内の整備も進めた。ご門徒さんの寺院葬儀（密葬）、寺院での法事の実施件数も増え、相談件数も増えている。次世代の方々への仏事バトンタッチを始めなければならない。
学生時代に真宗は「葬式仏教」と揶揄された。しかしながら、現実は「葬儀」すらまともに出せない状況になって来ているのだ。「通夜」の省略や火葬も終わってないにもかかわらず、葬式内初七日（火屋勤行・還骨勤行の省略）を実施したり、果ては直葬まで…。10月号「宗報」では、葬儀の際の「法話」の重要性を説いていた。儀礼や法話の現代的な意義を再認識し、葬儀という場で人びとと関わる中で求められていることに対応しなくてはならない。少なくとも光林寺では「臨終のお勤め」の終わりの際に「法話」を。通夜当日は「納棺勤行」「帰敬式」「通夜勤行」の後に法話を。葬儀当日は「出棺勤行」「葬場勤行」「火屋勤行」「還骨勤行」「初七日法要」の後、「法話」を実施させて頂いている。
小さな積み重ねを各寺院、各僧侶ができることから始めて、修正を加えながら、継続することが、次世代に法灯をつなげることにはなるまいか。さらに、消滅集落を少しでも減らし、農業放棄地を増やすことよりも、「しあわせ」を感じる地域小社会になるための努力も中山間部に存在する寺院として、忘れてはならないと考えて行動している。
文責 光林寺住職 安藤良樹
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